エンジニアファクトリーの評判・口コミ｜NWエンジニア現場10年・3回転職の視点でフリーランス案件紹介の実態を整理

IT・ネットワークエンジニアとして会社員を続けながら、「そろそろフリーランスで独立すべきか」を検討している方へ。この記事では、エンジニアファクトリーの評判・口コミを、良い点と注意点の両面から中道で整理します。

エンジニアファクトリーは経験者の本格独立に強い一方、未経験・副業・地方フルリモート希望には向かないという、はっきりした得意・不得意があります。数字の根拠と弱点を隠さずにお伝えするので、登録する前の判断材料にしてください。

公開されている平均年商や再受注率といった数値は時期で変動します。本記事は2026年時点の公表値をベースに整理している点も、あらかじめご了承ください。

この記事でわかること

結論を先に書きます

エンジニアファクトリーは、実務経験3年以上で首都圏・関西在住、本格的に独立して年収を上げたいエンジニアに向く案件紹介エージェントです。強みは案件の継続性と高単価帯の厚さにあります。

一方で、マージン非公開・週5常駐中心・地方フルリモートや副業が弱い、という明確な弱点もあります。単体で使い切るより、レバテックフリーランス等との複数登録・相見積もりが現実解です。総合評価は5点満点で3.6前後、というのが中道で見たときの位置づけになります。

エンジニアファクトリーの基本情報（運営会社・案件数・利用者層）

エンジニアファクトリーは、アイムファクトリー株式会社が運営する、IT・Web系フリーランスエンジニア向けの案件紹介エージェントです。まずは全体像を表で押さえます。

運営17年を超える老舗で、案件探し・契約交渉・参画後のフォロー・次案件の継続提案までを一貫して支援する、常駐型・準委任契約中心のサービスです。利用者の8割以上が経験10年以上という、経験者に振り切った設計が最大の特徴になります。

項目	概要（2026年時点）
運営会社	アイムファクトリー株式会社
設立	2008年7月（運営17年超）
公開案件数	約11,000〜14,000件（時点により変動）
案件エリア内訳	東京 約6,000件／大阪 約1,000件（首都圏・関西に集中）
紹介案件の平均年商	810万円（公表値）
高単価帯の割合	約50%が月単価70万円以上・約30%が月80万円以上（公表値）
1人あたり案件紹介数	8.4社（公表値）
再受注率	95.6%（公表値）
初回登録30日以内受注率	72%（公表値）
利用者の経験年数	8割以上が経験10年以上
中間マージン	非公開（面談時に確認推奨）
福利厚生・保障	FREENANCE（即日払い・業務中事故保障最大5,000万円）／所得補償保険
利用料金	無料（フリーランス側）

経済産業省が発表したIT人材需給に関する報告では、ITエンジニア需要は2030年に向けて最大79万人不足する見通しが示されており、即戦力人材の市場価値が高止まりしています（出典：経済産業省「IT人材需給に関する調査」参照）。

エンジニアファクトリーが経験者・高単価に振り切ったポジションを取れるのは、この構造的な人材不足が背景にあるからです。なお、ここに並べた数値は公表値・平均値であり、実際の手取りはスキル・契約条件・マージンで大きく変わります。

エンジニアファクトリーの強み（評判から見える良い点）4つ

ここからは、口コミや公表データから見える強みを4点に絞って整理します。各章は独立した役割で、案件継続性・単価・保障・担当者の専門性という別々の論点を扱います。

強み1：再受注率95.6%が示す「案件が途切れにくい」設計

会社員エンジニアが独立で最も恐れるのは、契約が切れた瞬間に無収入になることです。エンジニアファクトリーが公表する再受注率95.6%・初回登録30日以内受注率72%という数字は、この恐怖への具体的な回答になります。

口コミでも「5年以上利用していて仕事が途切れたことがない」という声が見られます。継続性を担保する仕組みは、おおむね次の3つに整理できます。

仕組み	内容	独立検討者への意味
契約満了前の先行提案	満了1〜2か月前から次案件を提示	空白期間リスクを下げる
参画中の定期ヒアリング	単価交渉・延長交渉を代行	単価が据え置きになりにくい
長期サポート体制	5年以上の継続利用者が一定数	一過性でなく伴走型

「一度参画させて終わり」のエージェントも業界には存在します。継続率の数字を前面に出している分、伴走型の運用に振り切っているのがエンジニアファクトリーの特徴といえます。

強み2：平均年商810万円という高単価帯の厚さ

公表されている「平均年商810万円」「約50%が月単価70万円以上・約30%が月80万円以上」という数字は、経験者の本格独立に向いた高単価帯の厚さを示しています。

月単価70万円なら年商840万円、80万円なら960万円です。消費税・経費・社会保険・税金を差し引いても、会社員時代の手取りを上回る計算が成立しやすい水準にあります。

ただし注意点があります。平均年商810万円は「経験10年以上が8割」という利用者層が前提です。経験3〜5年では月単価60万円前後からのスタートになるケースもあるため、平均値だけを見て期待しすぎるのは禁物です。

厚生労働省「賃金構造基本統計調査」でも情報通信業の年収は他業界より高い水準にあり、高スキルのフリーランスが会社員平均を上回るのは現実的です（出典：厚生労働省「賃金構造基本統計調査」参照）。

強み3：FREENANCE・所得補償で保障の薄さを補える

会社員からフリーランスになる際、不安が大きいのが保障がなくなることです。会社員は健康保険・労災・有給・傷病手当などで守られていますが、フリーランスにはこれらが基本的にありません。

エンジニアファクトリーは、この保障の薄さを次の仕組みで補っています。

NW・インフラ案件は客先データセンターやネットワーク機器を扱うこともあり、作業中のトラブルリスクは常にあります。業務中事故保障があることは、客先常駐型のインフラ職にとって実利のある安心材料です。なお保障は内容・適用条件が随時変わる可能性があるため、利用前に最新の公式情報と約款を確認してください。

強み4：経験者に最適化された担当者の専門性

利用者の8割以上が経験10年以上という構造のため、担当者（コンサルタント）も経験者の独立支援に最適化されています。口コミでも「担当者が経歴を理解したうえで案件を出してくれた」という声が見られます。

未経験者向けエージェントにありがちな「とりあえず登録だけ」という雑な対応ではなく、経歴に応じた現実的な単価帯と案件像を提示してもらいやすいのが特徴です。たとえばNW・インフラ職なら、運用だけでなく設計・構築フェーズに入れる案件といった具体的な切り口で話が進みます。

経験者が独立を検討するとき最も嫌なのは、スキルを理解していない担当者に的外れな案件を大量に送られることです。経験者特化だからこそ、この摩擦が少ない設計になっています。

エンジニアファクトリーのデメリット・注意点4つ（正直に整理）

エンジニアファクトリーは万能ではありません。判断材料として、弱点を隠さず4点に整理します。いずれも「経験者の本格独立を高単価・常駐で支える」というポジションの裏返しでもあります。

デメリット1：マージン率が非公開

中間マージン率は公開されていません。フリーランスエージェント業界では珍しくないものの、独立検討者としては「提示単価のうち、いくらが手取りになるか」が事前に分からないのは不安要素です。口コミでも「マージンが非公開で手取りが読みにくかった」という声があります。

業界全体のマージン相場は20〜30%程度とされ、エンジニアファクトリーも同水準と推測されます。一方、テクフリ（業界最低水準10%を掲げる）やPE-BANK（8〜15%）のように、マージンを公開・低水準で訴求するエージェントも存在します。

対処はシンプルです。面談で「想定される客先単価」と「自分が受け取れる手取り」の両方を聞けば、実質マージンは逆算できます。マージン非公開のエージェントこそ、複数社で相見積もりを取る価値が高いわけです。

デメリット2：週5常駐案件が中心でリモート比率が低め

案件は週5日稼働の常駐型が中心で、フルリモート案件の比率は他社より低めという口コミが目立ちます。「リモート案件が思ったより少なかった」という声も実際に見られます。

高単価のインフラ・NW案件は、セキュリティ要件・客先機器の都合上、常駐前提のものが多いという構造的な事情があります。フルリモート・地方在住で独立したい方は、リモート案件比率の高いエージェント（レバテックフリーランス等）との併用が前提になります。

デメリット3：副業・週1〜2日案件が少ない

「会社員を続けながら副業で1案件だけ持ちたい」「週1〜2日だけ稼働したい」という使い方には向きません。案件の大半が週5常駐前提のため、副業・低稼働の選択肢が薄いのが実態です。

会社員のまま副業から始めたい方は、副業・週1〜2日案件に強いサービスを別途検討する必要があります。エンジニアファクトリーは「会社員を辞めて本格独立する」フェーズのエージェントだと割り切るのが正確な見方です。

デメリット4：東京・大阪中心で地方案件が極端に少ない

公開案件のエリア内訳は東京が約6,000件、大阪が約1,000件と首都圏・関西に集中しており、地方案件は極端に少ないのが実態です。「地方在住だと紹介できる案件が極端に少なかった」という口コミもあります。

地方在住で地元の案件を探したい方には、案件母数の薄さが致命的になります。上京・大阪移住を前提にできる方、またはフルリモートに振り切れる方なら問題ありませんが、地元に残りたい場合は地方・リモートに強い別エージェントとの併用が必要です。なお「案件を辞退したら連絡が来なくなった」という声もありますが、これは担当者個人との相性の問題で、合わないと感じたら担当変更を申し出るのが現実的です。

エンジニアファクトリー vs 他社フリーランスエージェント比較（経験者・NWエンジニア向け）

エンジニアファクトリーを単独で評価するのではなく、主要な他社3社との比較で位置づけを整理します。NW・インフラ職が独立先を選ぶときに効く軸でまとめました。

比較軸	エンジニアファクトリー	レバテックフリーランス	テクフリ	PE-BANK
運営	アイムファクトリー（2008年〜）	レバテック	アイデンティティー	PE-BANK
公開案件数	約1.1〜1.4万件	約12万件超	数千件規模	数千〜万件規模
単価帯	平均810万円・月70万円以上が約5割	高単価帯が厚い	高単価・手取り重視	平均800万円以上
マージン	非公開（相場20%前後と推測）	非公開（10〜15%程度と推測）	業界最低水準10%を訴求	8〜15%（公開・低水準）
継続性	再受注率95.6%（明示）	案件母数で継続性を担保	エンド直契約が多い	共同受注組合型で長期的
保障	FREENANCE・所得補償・事故保障	福利厚生サービスあり	福利厚生あり	共済会・確定拠出年金等
リモート比率	低め（週5常駐中心）	比較的高い	案件による	案件による
NW職向け評価	高単価・常駐インフラに強い	案件母数で選択肢が広い	手取り最大化重視なら有力	長期・低マージンで安定志向

比較から見える使い分けは、おおむね次のように整理できます。

マージン非公開だからこそ、低マージンを公開している他社と並べて相見積もりを取るのが、手取りを守る一番確実な方法です。NW・インフラ職は案件母数の都合上、最初から複数登録を前提にするのが合理的といえます。

エージェント比較の全体像はNWエンジニア向けIT転職エージェント比較でも整理しています。会社員のまま転職で年収を上げたい段階なら、フリーランスより転職エージェントを使う判断が現実的です。

エンジニアファクトリーが向いている人・向かない人

ここまでの整理を踏まえ、向いている人・向かない人を両方明示します。自分のニーズと照合して、登録するかどうかを判断してください。

向いている人

向かない人（別の選択肢を検討）

向かない人に該当する場合は、レバテックフリーランス・テクフリ・PE-BANKなど他社との併用・比較を検討してください。「向かない人」はサービスの構造的な制約から導いたもので、否定しているわけではありません。前提を踏まえて自分の条件と照合すれば、判断は自然にできます。

エンジニアファクトリーを最大活用する4つのポイント

登録したあとに手取りと案件の質を最大化するための実践ポイントを4つ整理します。マージン非公開という特性を踏まえた、具体的な動き方です。

ポイント1：客先単価と自分の手取りを両方聞く

マージンが非公開だからこそ、面談で「想定される客先単価」と「自分が受け取れる報酬（手取り）」の両方を率直に質問してください。この2つが分かれば実質マージンは逆算できます。聞かずに契約するのが一番危険です。

ポイント2：希望条件を「設計・構築フェーズ」まで具体化する

NW・インフラ職は「運用監視だけ」と「設計・構築まで含む」で単価が大きく変わります。「設計・構築フェーズに入れる案件を希望」「Cisco系ネットワーク機器の構築経験あり」のように具体的に伝えると、提示される単価帯が上がります。曖昧に「インフラ系」とだけ伝えると、単価の低い運用監視案件が中心になりがちです。

ポイント3：複数エージェントで相見積もりを取る

マージン非公開なので、レバテックフリーランス・テクフリ・PE-BANK等の低マージンを公開しているエージェントにも同時登録し、同じスキルセットでどの単価・手取りが提示されるかを比較してください。複数社の提示を並べれば、エンジニアファクトリーの提示が妥当か判断でき、単価交渉の材料にもなります。

ポイント4：半年分の生活防衛資金を準備してから動く

再受注率95.6%とはいえ、独立直後は収入が不安定になりがちです。FREENANCE（即日払い）や所得補償は資金繰りを補助しますが、それでも最低半年分の生活費は手元に確保してから独立に踏み切るのが安全です。会社員のうちに登録・面談だけ済ませ、案件の相場感をつかんでおくのも有効な準備になります。

会社員NWエンジニアが独立を判断する3つのチェックポイント

「そもそも独立すべきか」を迷っている方向けに、判断のための3つのチェックポイントを整理します。3つすべてに「Yes」と言えるかが、ひとつの目安になります。

チェック1：スキルが「設計・構築」まで届いているか

フリーランスの高単価案件は、運用監視だけでなく設計・構築まで任せられる人材を求めます。運用保守の経験しかない段階で独立すると、単価が伸び悩みます。運用だけの段階なら、まず転職で構築経験を積むほうが先です。

チェック2：客先常駐に抵抗がないか

高単価のインフラ・NW案件は客先常駐が中心です。「結局また客先に常駐するなら、フリーランスになる意味は単価アップだけ」という割り切りができるかが分かれ目になります。フルリモートで自由に働きたいなら、リモート案件が増えるまで会社員を続ける判断もありです。

チェック3：保障がなくなるリスクを受け入れられるか

会社員の健康保険・労災・有給・退職金がなくなる代わりに、単価が上がります。FREENANCE・所得補償・事故保障は保障の薄さを部分的に補いますが、完全に会社員と同等にはなりません。家族構成・住宅ローン・貯蓄状況を踏まえて、このリスクを受け入れられるかを冷静に判断してください。

3つすべてに「Yes」なら、エンジニアファクトリーで独立に踏み出す価値は十分にあります。1つでも「No」があるなら、まずは転職で経験と年収を積み、独立は会社員のうちに登録・面談だけ済ませて準備するのが現実解です。経済産業省の調査が示すとおり即戦力ITエンジニアの市場価値は当面高止まりが見込まれるため、焦って動く必要はありません。

よくある質問

エンジニアファクトリーについて、独立検討者から頻出する質問を整理します。

まとめ：エンジニアファクトリーの評価を最後に整理する

エンジニアファクトリーの評価を、強み・弱点・使い分けの観点から最後に整理します。

会社員NWエンジニアとして年収の頭打ちを感じている方にとって、エンジニアファクトリーは「本格独立の主力候補」として検討する価値があります。登録・案件紹介・相談は無料なので、まずは想定単価と手取りを面談で聞き、独立後の収入をシミュレーションしてみるところから始めるのが近道です（実際の単価・手取りには個人差があります）。

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